DC法

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定義


収益価格を求める方法には、一期間の純収益還元利回りによって還元する方法(以下「DC法(Direct Capitalization Method)」という。)と、連続する複数の期間に発生する純収益及び復帰価格を、その発生時期に応じて現在価値に割り引き、それぞれを合計する方法(Discounted Cash Flow 法(以下「DCF法」という。))がある。

  • DC法(Direct Capitalization Method)とは、一期間の純収益還元利回りによって還元して収益価格を求める方法をいう。
  • DC法(Direct Capitalization Method)は、直接還元法や「直還(ちょっかん)法」ともいわれることがある。
  • 直接還元法の基本的な式は、次の通りである。

(出典:不動産鑑定評価基準

鑑定はかせ

上記の計算式は、価格と純収益と利回りの関係を表した非常に重要なものじゃ。不動産だけじゃなく、あらゆる収益性資産に応用できるぞい

鑑定はかせ

直接還元法は、毎年の純収益の変動が小さい時、つまりこの先安定した純収益が継続して見込まれるような資産の評価額を求める場合に特に有効じゃよ。築浅の賃貸マンションやオフィスビルなどが良い例じゃ

REIちゃん

DC法と言うと、DCF法と聞き間違えられてしまう可能性があるから、「直接還元法」や「ちょっかん」と呼ばれることが多いみたいだね

FAQ(よくある質問)

直接還元法DCF法はどのように使い分ける?

直接還元法は、毎年の純収益が安定的に推移すると見込める物件(賃貸マンション、稼働が安定したオフィス・物流等)と相性が良いです。テナントの入替・大規模改修・賃料改定などで近い将来キャッシュフローが大きく動く局面ではDCF法の方が説明力が高いです。

どの期の純収益を使う? 実績?予想?

将来の標準化純収益が基本で、直近1年の純収益も重視されます。直近実績を鵜呑みにせず、正常稼働水準に補正した向こう1年(または代表年)の予測値を用いるのが実務的です。

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